NHK に放送受信料を騙されていました…。

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NHK の受信料の支払い方法を変更しようとしたら、なんとずっと多く支払わされていたことに気が付きました。

具体的には、衛星契約の必要が無いのに、契約時に何の説明もなく勝手に衛星契約にされていたという状況です。
私のように受信料について詳しくない方には、これだけでは意味が分からないと思いますが、順にメモしたいと思います。

NHK について批判的な事も書いているので、NHK を好きな方は閲覧注意です。

NHK 放送受信契約・放送受信料の体系は 1種類ではない

恥ずかしながら、いままでこれを知りませんでした。

たまたま支払い方法を変更しようと思って、NHK のホームページから変更手続きをした時に料金についてのリンクがあって、そこで知りました。
ここで気が付かなければ、今後も騙されたままでした。

NHK受信料の窓口-NHK放送受信契約・放送受信料についてのご案内によりますと。

  • 地上契約 : 2,520円
  • 衛星契約 (地上契約含む) : 4,460円
  • 特別契約 : 1,970円

と、3種類あります。料金は、支払い方法が口座引落かクレジットで 2カ月前払いの場合です。と言っても、リンク先に月額が書いてあったけど、実際の支払は、2カ月分からです。そして、全て前払いです。

名前からだいたい察することもできますが。NHK のサイトでは具体的な説明が見つけられませんでした。そこで、Wikipedia で調べてみると。

契約種別については、地上波のみの受信機を対象とした「地上契約」、地上波・衛星波両方の受信機を対象とした「衛星契約」、衛星放送のみの受信機を対象とした「特別契約」に分けられ、受信料の金額もそれぞれで異なっている。

NHK受信料 (受信契約・受信料) – Wikipedia

と言うことです。

NHK が受信料を徴収している根拠

これについては、NHK のサイトに「よくある質問集」として説明がありました。

  • 放送法第64条第1項において、「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。」と定められています。
  • また、放送法第64条第3項において、「協会は、第1項の契約の条項については、あらかじめ、総務大臣の認可を受けなければならない。」とされており、これに基づき、総務大臣の認可を得て「日本放送協会放送受信規約」を定めています。
  • その「日本放送協会放送受信規約」の第5条において、「放送受信契約者は、……(中略)……放送受信料を支払わなければならない。」と定められています。

NHKが受信料をとる法的根拠は何か|NHKよくある質問集

私の自宅は BS を受信することができません。そもそもアンテナがありません。つまり受信設備が整っていません。

これが判明した経緯は。
私は衛星放送と言うのはベランダなどにアンテナを設置して、契約をして初めて視聴できるものだと思っていたので。衛星契約になっていることに気がついた時に NHK に電話をして、なぜ衛星契約まで付いているのか確認したら、マンションやアパートで建物にアンテナが付いている場合も該当するという回答だったんですね。(この理屈もいかがなものかと思いますが…。)

で、確認しようと思って一旦電話を切って。BS の受信ができるか確認したら、BS の電波が来ていないんですよ。
あまりテレビに詳しくないので、そこで「?」となりまして。手っ取り早くうちの建物に BS のアンテナが付いているのか、大家さんに確認をしたら。なんとうちの建物には BS のアンテナが付いていませんでした

そこで、もう一度 NHK に電話をしました。

結果としては、地域の NHK から折り返しの電話で返金されることになりましたが。凄く気分が悪かったです。ルールだからと素直に守っていたら、騙されいました…。
こんなのほとんど詐欺ですよ。

あと、このような事が多いのか、担当者の方が機械的と言いますか、返金するからいいだろ、と言うように感じたのも不愉快でした。(あくまで私の主観です。決して担当者の方の態度が悪かったと言うことではないです。おそらくこのような対応に慣れてしまったのだろうと想像します。)

今回、問題だと感じたこと

Remote control
  1. 料金体系について説明が無かった。
  2. 設備について確認が無かった。
  3. 説明も確認もなく、一方的に料金が高い衛星契約にされていた。

1 について
私は料金体系が複数あることを知らなかったので、提示された料金を鵜呑みにしてしまいました。

2 について
衛星の設備の有る無しで、料金が違うことを知らず、テレビ( 地上デジタル )が見れる状態だったため素直に従いました。まさか NHK の看板背負っている人が、こんなことするなんて考えませんでした。

そして驚くべきことに NHK 側も、建物に BS のアンテナが付いているかどうかは確認していないとの事…。何をもって衛星契約にしたんだ?

また、リモコンなどで確認する場合もあるということでしたが、それだけじゃ分からないですよね。機材があってもアンテナが無ければ見れないのだから。なんちゅう適当な。ちなみに私のテレビはパソコンにチューナーをつないでいるという環境です。リモコンもありません。あえて言えばマウスです…。私のマウスに BS ボタンはありません。

これの古いやつです。リモコンは確か別売りならあったような。

3 について
1 と 2 のような状況ですので、今まで全く気が付かず疑いもしませんでした。

無知な私も残念ですが、相手がおとなしく従っているからといって、黙って必要のない契約をさせるのもどーなんですかね?
私はルールには一応従う方でして、今回は完全にそれが裏目に出ました。

放送法を盾に NHK の看板背負った、訪問員 (地域スタッフと言うらしい) が訪問して来て、その看板を信用してこちらも契約したわけです。
改めて、例え大きな看板でも疑わなくてはいけないと反省しました。いちいち疑って行動しなくてはいけないなんて。嫌な世の中です。できればそんなネガティブな発想で行動したくないんですけどね。てか NHK を信用してはいけないって…。どうなんだ?

もし NHK の訪問員が来たら料金の確認は必須です。信用できません。
BS の受信ができる環境かわからないなど、少しでも疑問に思った場合は、その場で契約せず一旦帰ってもらい、ご自分で確認することをお勧めします。

衛星契約については、大家さんや管理会社に確認して、アンテナがついていなければそれで終了です。

その NHK の訪問員は何も説明せず、確認もせず、NHK もしくは訪問員(の報酬)に有利な衛星契約にしようとしている可能性があります。

既に契約している方も、念のため確認してみた方が良いかもしれません。

余談ですが、他にも嘘をつかれていました…。

最近はそもそもほとんどテレビを見ていないし。もう気分が悪いから NHK にお金を払いたくないと思い、契約した時に「テレビにアンテナを繋いでいない月は課金されない」という説明をされていたので、これも確認しました。

嘘でした…。

アンテナを外したところで、NHK 側で確認なんてしないそうです。

正式に解約するまで、徴収されます。

ホントになんなんだ?
携帯電話みたいに、電波を拾えば契約情報から確認できるのかと思ったら、そんなこと無いみたいです。危うくアンテナ外して済ますところでした。無知なやつをとことん騙す戦術か。

敵ながらあっぱれです。良心とか無いんですかね?
そして、NHK にやられっぱなしの自分も残念です。

Nhk Subscription fee scam

トップページにこんな注意喚起がありました。

「NHKサポートセンター」を名乗る不審なメールにご注意ください。

メールにも注意するけど、NHK の訪問員 (地域スタッフ) にも注意しようと思います。

NHK を解約するには

解約については、まだあまり深く調べてはいませんが、地域の NHK との電話で確認したことをメモしておきます。( 実際に手続きしてみて、何かあれば追記します。)

  1. 解約には書面での手続きが必要。
  2. テレビをリサイクルショップなどに売った証明が必要。
  3. 捨ててしまった場合は証明が難しいので、解約も難しい。
  4. 設備を撤去してからでないと、書類の郵送はできない。

言っていることがめちゃくちゃです。以下は私の感想です。

  1. そういう決まりなら、まぁ仕方がない。
  2. 友人、知人に譲った場合はどうするんだ?
  3. ? 言葉も無い…。
    生涯において一度でもテレビを設置したら、その後処分してサービスを受け無くなっても一生支払うのですか? そうですか。
  4. 書類を事前に送付して、何の問題があるんだ?
    撤去してから書類が届くまで、更に返送して受理されるまでの料金も取るつもりですか? そうですか。そういうものですか。

Wikipedia に気になる記載がありました。

受信料を数ヶ月分前払いしていて、その途中でテレビジョン受信設備を処分してしまったり、既に受信契約のある世帯に同居した場合、あるいは日本国外の海外へ転居した場合などは、NHKへ『廃局届』を提出することで、元々の前払いの月数及び残りの月数から精算を行い、返戻金を受けることができる。ただし、返戻しはNHKに申し出て手続きをした月からと可能となるため、基本的に過去に遡った「遡及返金」はできない。

NHK受信料 (受信料の支払い) – Wikipedia

遡及できないのに、書類を前もって請求できません…。無駄に払いたくない場合は、設備の撤去後は迅速なる行動を求められます。

もうあれです。

放送法第64条第1項において、「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。」と定められています。

これ関係ありません。設備を撤去しても NHK が認める方法で証明できないと解約できない可能性があるみたいです。

正当なルールとかじゃなくて、釣った魚を逃がさないようにしているだけにしか思えません。

契約は放送法の威を借り適当にやるけど、解約は厳格です。証明まで必要です。証明って…。NHK の事は、放送法を盾にむやみに信用させようとするけど、お客様の事は全く信用しません。

まじめに働いている方を民放に移籍させた上で、NHK は解体して貴重な電波を携帯電話に割り当てた方がよいと思います。これだけスマートフォンが普及しているのだから、その方が幸せになる人が多いんじゃないですかね?

いくら無知な私でも、さすがにこれ以上付き合えないので、解約の書類はすぐに送ってもらう約束をしました。しかし、かなり渋られました。書類を送るのがなんでそんなに難しいんだ?

まとめ

長々と書いてしましましたが、一方的に NHK に有利になっているルールもあったりいろいろ斬新でした。NHK が嫌われる理由を垣間見た気分です。NHK が自ら「受信料を払う奴はバカ」と言っているようなものです。

いままでルールだと思って従っていましたが、もう関わりたくあません。

このブログには広告を貼っています。個人が運営しているこんな小さなブログですら、誤クリックを誘発するような貼り方をしないようにしたり、私なりに気を使っています。

ググってみたら、この衛星契約と言うのはいろいろ問題があるみたいですね。NHK はいくら不払いが多いからといって、素直に支払いそうな人を騙して多く徴収するような方法を考えている暇があったら、もっと信頼を得る方法を考える努力をした方がよいのではないかな?

いろいろ呆れました。こんなボロい商売ありません。

被害を受けていない人は何も言わないと思うので。もちろん、訪問員の方も全員がこんな人ばかりでは無いと思いますけど。それにしても検索結果があまりにもネガティブなものばかりでした。

今回の事はルールを守ったら騙されていたという凄く気分の悪い出来事でした。いろいろ私の無知もさらけ出していますが、このメモが私のように NHK の受信料について詳しくない方の参考になれば幸いです。

テレビより、面白そう。

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ABOUTこの記事をかいた人

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